授業科目名 | 錯体化学 Coordination Chemistry | 時間割番号 | 6405 |
担当教員名 | 柳生 剛義 | 実務経験 反映科目 | |
学科・年次 | 工学部 生命・応用化学科 工学部 創造工学教育課程  2年次 | ||
科目区分 | 専門教育科目 | 単位数 | 2 |
時間割 | 後期 火曜3-4限 | 授業形態 | 講義 |
授業実施方法 |  ☑ 対面【一部遠隔の場合あり】  ☐ 全て遠隔【全授業(テストを除く)をオンデマンドで実施(全オンデマンド型)】  ☐ 全て遠隔【同時双方向で実施】  ☐ 全て遠隔【オンデマンド及び同時双方向で実施】  ☐ 1/2遠隔【全授業のうち、1/2以上を遠隔(オンデマンド又は同時双方向)】 ・「全て遠隔」又は「1/2遠隔」に✓のある科目は、遠隔授業の上限単位数60単位に算定されます。 ・大学院には遠隔授業における上限単位数はありません。 | ||
ディプロマ・ポリシーとの対応 ☐ 1. 人間,文化,社会を理解し,それらを技術的観点から考察する能力と技術を新しい生活につなぐ強い使命感・責任感,高い倫理観 ☐ 2. 現象の理解・操作のための数理的基礎知識と科学的素養 ☐ 3. 国内外の人々と対話できるコミュニケーション力と論理的思考力 ☑ 4. (高度工学教育課程のみ)基幹となる専門分野の基盤的な知識・技術とこれによって課題を解決する能力,新たな知識・技術を習得する能力 ☑ 4. (創造工学教育課程のみ)基幹となる専門分野の基礎知識と他の分野の知識・技術を関連づけ多面的に見ることで新たな価値を創出する能力 | |||
授業の目的・達成目標 最近の化学の発展は, 有機-無機複合体である錯体化学についての理解が急速に深まったことによるものも多い。 特に錯体触媒などの機能を持つ新しい化合物が多数発見されたために, 化学工業においてプロセスの変遷が起こり人類の生活にも大きな影響を与えている。 また, 生命の仕組みにも, 金属イオンが重要な働きをしていることが明らかになってきた。 このような金属錯体化合物の合成・性質・構造・反応・機能を体系的に講義する。 授業計画 1錯体化学講義について・錯体化学基礎 1 (酸塩基,Werner型錯体,酸化数) 2錯体化学基礎 2 (配位子(名称・略称と構造),錯体の命名法) [達成目標1: 金属錯体とはなにか、またそれを構成する配位子の構造について理解する]
3配位構造 1 (配位数・立体配置) 4配位構造 2 (異性現象) [達成目標2: 金属錯体の立体構造、異性体について理解する]
5配位結合 1 (結晶場理論1) 6配位結合 2 (結晶場理論2・電子状態) 7配位結合 3 (磁性と配位子場理論) 8配位結合 4 (電子スペクトル) [達成目標3: 金属錯体の電子構造や配位結合、d-d遷移吸収体について理解する]
10錯体反応論 2 (熱力学的パラメータと安定性) 11錯体反応論 3(錯体の動的挙動と酸化還元反応) [達成目標4: 金属錯体の安定性・反応性について学ぶ]
12有機金属錯体の基礎 13有機金属錯体の反応1 14有機金属錯体の反応2 [達成目標5: 有機金属錯体の構造と基礎的な性質を理解する]
成績評価の方法 中間試験と期末試験の結果を総合して評価する。合格点は60点以上。 成績評価の基準 秀 達成目標を超えた成果を上げている 100点~90点 優 達成目標に十分達している 89点~80点 良 達成目標に達している 79点~70点 可 達成目標に概ね達している 69点~60点 不可 達成目標に達していない 59点以下 中間試験 40点 期末試験 60点 金属錯体の構造・命名・異性体、またそれらの分光学的・熱力学的・動力学的反応性の基礎的な知識に関する理解力と説明力を総合的に判断する。また有機金属錯体の構造や基礎的な性質についても同様に理解度を測る。中間試験は概ね1〜7の内容、期末試験は、中間試験以降の講義内容が対象となる。
不正行為が判明した場合には停学等の処置が課せられるだけでなく、本講義の単位はもちろん、その後実施される試験科目の単位も認定されない。十分に心得て試験を受験すること。 事前・事後学修等の指示及び履修にあたっての注意事項
教科書 参考書 配位化学(第2版)ー金属錯体の化学ー F. Basolo, R. C. Johnson著 山田祥一郎訳 (化学同人) 「溶液を反応場とする無機合成」 永長久彦著 (培風館) 「無機化学」 上下 コットン・ウイルキンソン著中原 訳 (培風館) 「錯体化学」 (改訂版) 山崎一雄他著 (裳華房) オフィスアワー 随時対応する。講義後を除き、担当教官にあらかじめメールにて連絡をし、対面日時を決めてから実施する。(E-mail: yagyu.takeyoshi@nitech.ac.jp) 場合によっては対面ではなく、電子メールで直接あるいは会議ソフトを用いて対応する。 | |||